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出遅れおじさんです。
アップル(AAPL)より配当金を頂きました。
同社の概要について私如きが紹介するのも憚られますので省略させて頂きます。
頂いた配当金は、1株あたり0.22$(年間0.88$)で、配当利回りは0.7%です。
税引き後の配当受取額は22.1$(特定口座140株)でした。
同社はグロース株の代表のようなもので、配当利回りを云々すること自体意味の無いことのようですが、いちおうGAFAと言われる4社の中で唯一配当を行っており、毎年毎年0.05$ペースで増配しています(株式分割後の1株あたりで計算、以下同)。
過去の年間配当の実績は以下の通りです。
2015年3月期~ 0.52$
2016年3月期~ 0.57$
2017年3月期~ 0.63$
2018年3月期~ 0.73$
2019年3月期~ 0.77$
2020年3月期~ 0.82$
2021年3月期~ 0.88$
で、肝心の1月~3月期の決算ですが、2020年3月期に対して大幅に増収増益(利益は2倍超!)と絶好調ではありますが、同じく好調のアマゾン(AMZN)同様株価は、昨年夏以降殆ど停滞気味で冴えません。
アルファベット(GOOGL)やフェイスブック(FB)は今年に入ってからも上昇基調は維持しています。
今までが上がりすぎたと言えばそれっきりですが。
ほぼ純粋なソフトウエア分野の会社であるグーグルやフェイスブックが虚業とは言いませんが、広告収入主体の安定した収益源があるのに対して、アップルやアマゾンはハードの「物」を売る・配送するという事業を行っていますので、米中対立の懸念や生活様式の正常化等の環境変化の思惑を受けやすいと言うことは否定できないでしょう。
特にアップルに関しては中国ではiPhpne12の上位機種が爆売れのようですが、ファーウエイやシャオミに対する米国の規制(国防上は当たり前の事ですが)への報復の懸念は燻ったままです。
engadgetサイトによると、アップルが2020年8月に中国のアップルストアから大量のアプリ(殆どはゲーム)を削除するという事態に至ったとのことです。
これは中国当局の公式ライセンスを取得していないアプリに対する規制がルール通り規制される事に対応したものだそうです。
それまで「お目こぼし」されていた事が異常だと言えばそれまでですが、中国でビジネスをする上でのリスクの1つでしょう。
そういう不安要素を抱えた銘柄でもあると言うことは覚悟しておく事も必要です。
有り難うございました。