出遅れリタイア日記

年金生活への移行 資産運用等

6月の資産運用報告(2)・・・トータルの資産額が伸びていないと元気が出ません

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出遅れおじさんです。

 

 6月の資産運用ご報告の続きで、株式投資(ETFREIT含む)の運用成績(私の場合、運用と言っても基本はBuy & Hold)をご報告させて頂きます。

 

 「株式資産」の棚卸し結果は以下の通りです。(何れも配当込み)

 

      比率  対前月  年初来  取得来

・国内株   51.2% ▼ 1.3% △ 6.2% △36.2%

・米国株   35.1% ▼ 1.3% ▼ 6.3% △52.9%

・海外債    0.0%

・国内REIT  13.7 ▼ 2.9%  ▼ 1.5% △30.0%

・海外REIT    0.0%                

・株式合計  100.0%  ▼ 0.9% △ 0.4% △41.7%

 

 

【株式資産額推移】

 6月末段階での株式の資産額推移と、米国株の資産額推移をグラフで表示します。

資産額推移(株式全体)

資産額推移(米国株 上のグラフの内数)




 基本的に夫婦二人分のNISA枠240万円分相当を年度の購入枠として運用しております。

 

【2022年枠】(238.2万円)

221.1万円:昨年中に購入

17.1万円:1月購入(住商)

 

【2023年枠】(236.7万円)

112.4万円:昨年中に購入

  (武田薬品、QYLD他)

124.3万円:4月までに購入

(ARCC源泉税、SMFG、BHP他購入、VZ、QYLD、XYLD配当再投資)

 

【2024年枠】(105.7万円)

102.9万円:5月までに購入

(エレデバ、花王購入、BYND・RIVN・AFRM→AAPL・QYLD・XYLD入替、VZ・QYLD・XYLD配当再投資)

  2.8万円:6月購入

 (森トラストR→マリモR入替、WDS→BHP入替、QYLD・XYLD配当再投資)

 

 

 懲りないオトコは、ついに株式投資5ヶ年計画の最終年度2024年枠の半分近くまで手をつけてしまいました。

 年初来、購入累計金額は247.0万円です。

 

 投資額については、年初からの手取配当70.6万円を差し引いて、本年の投資額は176.4万円(グラフ上は1.8百万円)という金額で積み上げています。

 

 配当収入を、株評価額に加算して評価するか、取得額から控除して評価するかは人それぞれ流儀があると思います。

 

 資産額は前年末に対して、含み益が▼54.0万円減と株式新規購入が247.0万円になりましたので193.0万円の増となりました。(グラフ上は37.8→39.7百万円)

 累計の含み益は810.0万円、累積受取配当は507.2万円、計1317.1万円となりました。

 二番目のグラフの米国株の投資額は、新たなドル買いは有りませんでしたので、前月の0.3百万円のままです。

 資産の評価額は前年末から▼67.7万円(購入55.3万円、評価益▼123.0万円)の減です。(グラフ上は14.6→13.9百万円)

 

【運用成績】

 5月末段階での株式の運用成績は下のグラフの通りです。累計利益率は3月になって、やっと前年を越えましたが、以降はジリ貧です。

 平均利回りは、連敗スタートからの巻き返しで個人的目標の5%から更に遠ざかりました。

株式資産運用成績

 併せて、金融資産全体の運用成績はグラフの通りです。「心の目標」3%は未だ遠いです。

 対前月末で言えば、株式の☓(▼92万円)と投資信託の✕(▼8万円)のダブルパンチです。

 

金融資産運用成績

 

 申しわけありませんが、月次の騰落と配当の累計等上半期の振り返りは明日ご報告させて頂きます。

 

 有り難うございました。

6月の資産運用報告・・・株式評価は3ヶ月連続対前月✕でついに年初来マイナス圏に転落

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 6月分の金融資産の棚卸しです。

 

 6月のトピックスは、6月14~15日に開催されたFOMC(連邦公開市場委員会)にて1994年11月以来となる0.75%の利上げを決定したと言うことに尽きるでしょう。パウエル議長のその後の議会証言等も有り、月末は再びジリ貧となりました。

 

 国内では、好決算・増配発表に株価上昇に兆しは見えましたが、米国市場に引きずられ、今ひとつ、イヤ今二つも三つもパッとしませんでした。

 

 私の株式資産に関しては、寅年は1月2月と連続でマイナススタートの後漸く3月にいたって対前年末プラスに転じたところですが、4月、5月、6月と3ヶ月連続の対前月マイナスで、再び対前年末に対してマイナスに沈んでしまいました。

 

 主だった指標と、並べて表記するのも烏滸がましいですが、私の株式資産(毎度のコメントで恐縮ですがREIT,ETF含む)の対前年末、及び対前月の実績は以下の通りです。

 

     21年末  5月末 6月末 

日経平均  28,791   27,279 27,279(円)

ダウ平均  36,338   32,990 30,775($)

NASDAQ 15,644   12,081 11,028

REIT指数 2066.33  2006.03 1966.90

 

株式資産 Base △ 37.5 ▼ 54.0(万円)

           (対前月▼ 91.6万円)

 

 各週ごとの推移はグラフの通りで、金利上昇を警戒、ダウ30、NASDAQは一度も水面から顔を出せませんでした。

折線:指標推移(対前月 % 左目盛り)、棒グラフ:資産推移(対前月 万円 右目盛り)



 大まかに言うと、対前月は国内株▼52万円、REIT▼18万、米国株が▼22万円という感じでした。この一ヶ月で為替はほぼ128円の終わりから135円の終わりまで7円ドル高になりましたので、米国株はドル高で△77万円の◯、ドル建てで▼99万円の✕という水準でした。

 

【資産構成】

6月のリスク性、非リスク性資産の比率の変動要素は以下の通りです。

・リスク性資産変動要因

投資信託の積立(+10万円 従来からの継続)

株式購入(約+3万円)

株式評価増減(約-97万円)

投資信託の評価増減(約-8万円) 

・非リスク性資産変動要因

投信積立による取崩し(-10万円) 上記に同じ

株式購入による取崩し(約-3万円)

受取配当(+29万円)

企業年金支給による取崩し(-9万円)

資産構成



 リスク性資産が84万円減少、非リスク性資産が7万円増化しましたので、リスク性資産の比率は53.7%でやや減少しました。

 

 それぞれの資産毎の騰落は以下の通りです。

(株式の対前月、年初来は配当除く、取得来は配当込み)

 

      比率  対前月             年初来   取得来

・株式   36.6% ▼2.2%(▼ 92万円)  ▼ 1.3% △41.7%

投資信託 17.1% ▼0.5%(▼  8万円)  ▼ 3.7% △22.5%

・預金   21.6%

企業年金 24.7%

 

 2022年6月末時点のリスク性資産(株式+投資信託)の向け先別(株式、債券、不動産及び国内、海外)の比率は下のグラフの通りです。

リスク性資産 向け先構成



 申しわけありませんが、明日に続きます。

 

有り難うございました。

【モーサテ日記】加藤氏の主張を毎回批判するのは心苦しいですが・・・

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【おことわり】

 「モーサテ日記」は以前モーサテのキャスターをされていた佐々木明子さんの日経マネー誌の連載タイトルです。佐々木明子さんがWBSに異動されて連載タイトルが変わりましたので勝手にパクっています。

 

 本日(6月30日)のモーサテ、「プロの眼」のゲストは東短リサーチの加藤出氏で、テーマは「超低金利長期化が招く『鈍感さ』」でした。

 

 一週間に二度も「モーサテ日記」を上げるのも心苦しいですし、加藤氏が出演する度に記事にして批判するのも大変心苦しい次第です。

 決して加藤氏に個人的怨念や因縁があるわけではないことは予め申し上げておきたいと思います。

 

 タイトルからして容易に加藤氏の論旨は類推できます。

 コロナ禍における各国の国債発行残高の推移のGDP比を比較して見せて、我が国が如何に突出して財政支出しているか・・・

 と印象づけて、それが経済成長と結びついていないと言うのが下の写真の趣旨です。

モーサテ画面より



でも、加藤さん!

 

 具体的に、対GDP比の国債発行残高の増減と、GDPの成長度と人口当たりのコロナ死亡者数の比較って何の意味があります?

 

 コロナ禍の影響を抑制しようと政府が講じた経済活動制限のレベル感と、結果としてのコロナによる犠牲者の数字はそれなりに関係があるでしょうが、それを埋め戻そうとする財政支出の規模感と経済成長は全く無関係ではないでしょうか。

 

 我が国に関して言えば、過剰に経済活動を抑制し犠牲者を抑えたけれども、財政支出はそれを補うにはほど遠く成長率も低位に留まったというのが正しい解釈ではないでしょうか。

 

 それ以前に、幾らGDPに対して国債の発行残高が多くても、それに匹敵する資産を保有していれば何ら問題にすべきではないですし、ましてや発行済み国債の大半を「政府の子会社」である日銀が保有している限りは「それがどうした!」という事なのですが、これまでの主張の繰り返しになりますので、これ以上は言いません。

 加藤氏が後半で持ち出した、ボストン大コトリコフ教授の「財政的幼児虐待」(所謂子孫にツケを残すな理論)も我が国に関しては全く無意味と言わざるを得ません。

 

 加藤氏はこれに飽き足らず、多額の財政支出にも効果はあったという趣旨で、主要各国のエネルギーコストの上昇指数を比較して、我が国の「多大な財政支出によって」エネルギー価格(例としてガソリン価格)は抑制されていると説明されています。

モーサテ画面より



 でも、加藤さん!

 

 このグラフの解釈は著しく間違っていますよ。

 

 まず、日米とヨーロッパ(英国&EU)とは今回のロシアによるウクライナ侵攻に伴うエネルギー価格の高騰のレベルが違いすぎるので比較してはいけません。

 (欧州の安価なロシア産の天然ガス原油によるボーナスが剥落しただけです)

 

 比較すべきは日米の差なのですが、ガソリン価格に占める固定費的税負担が12%の米国と35%(何れも財務省の2021年3/四期調査結果)の上昇率が同じ筈は無いでしょう。

 

 べらぼうに高かった日本のガソリン価格に米国のガソリン価格が追いついただけと言うのがこのグラフの正しい解釈です。

 

 しかも、この価格の抑制は多額の財政支出の結果と加藤氏は説明していますが、これまでのガソリン価格の元売りへの補助金が如何にショボいモノであったのかはニュースを診ていれば自明です。

 マスコミは数兆円規模の財政支出と今回の補正予算を批判していますが、それはこれからの話であって、ここまでに投じられた財政(グラフの成果)はごく僅かの水準です。

 

 こじつけによって話をねじ曲げるのは止めて頂きたいと思います。

 

有り難うございました。

優待ギフトカタログ方針決定会合・・・今年は「肉・肉・冷・魚」

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 オリックス(8591)より株主優待カード並びにギフトカタログ(家内と私の2名義分)が届きました。

 私名義の優待も今回からAコースに昇格(?)しました。

 すでに同社は2024年3月末の優待を持って株主優待を廃止する旨表明していますので、今回を含めて残り3回!

 ファイナルカウントダウン中です。

 

 あわせて、何時もの事ながら6月の初めにすでに頂いているKDDI(9433)の優待ギフトカタログと併せて、恒例の優待ギフトカタログの方針決定会合を開催しました。

 

 協議の結果、以下の通りと決定しました。

 

オリックスAコース】✕2

・「伊達の牛たん本舗」厚切り芯たん塩仕込み

 

・「函館カール・レイモン」ハムソーセージセット

 

 今年は、二人とも「肉」でした。

 

KDDI花月コース】✕2

・「千本松牧場」アイスクリームセット

 

・のどぐろ開き

 

 千本松牧場のアイスは毎年の定番です。

 のどぐろの開きは本年初挑戦です。

 家内がのどぐろを食べたことがないと言っていますので。(と言いつつ私もそう何度も食べたことはないのですが)

 

 オリックスの決算報告の記事

deokureojisan.hatenablog.com

 

 でも書きましたが、我が国特有の「株主優待制度」は廃れゆく運命にあるのでしょう。

 

 「株主平等の原則」に反することは確かですので、頭では理解しているつもりですが、他社の追従がないことを祈るばかりです。

 

 今の所、残る見込みなのは、KDDIとヒューリックとヤマハ発動機・・・

 

 この期に及んで、優待のカタログギフトで銘柄を選定するという気持ちはさらさら有りませんが・・・

やはり貰うと嬉しいギフトカタログ

 

 

有り難うございました。

【モーサテ日記】といいつつ、番組で紹介された日経新聞の記事の批判です

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【おことわり】

 「モーサテ日記」は以前モーサテのキャスターをされていた佐々木明子さんの日経マネー誌の連載タイトルです。佐々木明子さんがWBSに異動されて連載タイトルが変わりましたので勝手にパクっています。

 

 モーサテ日記と題しましたが、本日のテーマはモーサテの論調ではなく、モーサテの「日経朝特急」のコーナーで紹介された日経新聞の記事に対するツッコミです。

 

 驚くなかれ、これが大「日経新聞」殿の今朝の1面らしい(日経を購読していないのでテレビ画面の紙面画像しか診ていませんが)というので驚きです。

 

 会員登録をしないと全文読めませんが、web番の記事は以下の通りです。

www.nikkei.com

 

記事の趣旨は

・日銀による国債保有割合が5割を越えて過去最大

中央銀行が発行済み国債の過半を買い占めるのは異常事態

金利のゆがみ等市場本来の機能が働きにくい

・日銀の政策によって歴史的円安を誘い物価高を呼ぶ矛盾に直面

・緩和長期化副作用が広がりつつある

 

 ハイ、何時もの「悪い円安」論の新手のキャンペーンが始まりました。

 

 この要約は、記事のアブストラクトの部分を箇条書きに直しただけなのですが、逆向きに読むと「悪い円安」教の宣教師である日経新聞の言いたいことは良く判ります。

日経新聞サイトより借用

 急に、発行済み国債の日銀保有比率がクローズアップされたのは、web版の記事にもありますが、6月の日銀による国債購入額が前月比2.3倍に増えた事によるものです。

 月々の購入額推移の中で、今月の買入額は群を抜いています。

日経新聞サイトより借用



 一番の原因は最近の経済ネタのサイト等でちょくちょく話題になっていますが、海外のヘッジファンドが、

・日本のみが低金利政策をとっていて自国通貨安

・通貨防衛のために何れ金利上昇に舵を切るンジャネ?

・だったら、日本国債の価格が下がるジャン

という発想で日本国債空売りを仕掛けているようです。現に下がったら連中は大儲けです。

 

 でも、発想が浅はかですよね。

 

 実は、コロナショックの最中にトルコのエルドアン大統領が同じ事をヤラカシました。トルコリラ安に耐えかねて大幅に金利を上昇させたのです。

 同じ事を日本もするのではないかと思っていたら大間違いです。

 

 「トルコと一緒にするんじゃネエ!」(トルコの皆様、大変申し訳ありません)

 自国にまともな産業もなく殆どの消費財を輸入に頼る国ではインフレは政権の命取りですが、敢えて我が国に関して言えば

「世界最大の債権国を嘗めるんじゃネエ!」

 と言うところでしょうか。

 

 いくら空売りで頑張っても、日銀はある意味「無限」に買い入れることが出来るので彼らに勝ち目はありません。

 

 が、実は今回の記事にもあるように思わぬ敵が国内にいるのです。

 「悪い円安」教の総本山日銀と黒幕の財務省です。

 

 上記の記事でも国債の半分を日銀が保有しているのは「特異」ではあるが、何故それが悪いことであるのかは全く説明が出来ていません。

 結果として、早く緩和を止めたい一心で「悪い円安」と「ものの値段の上昇」と結びつけたいようです。

  

 勿論、エネルギー等の価格は円安で上がっていることには違いありませんが、何故かドル高のはずの米国のほうがガソリン価格の上昇が激しい事は全く無視しています。

 「円安」はガソリン価格高騰の主要因ではないのです。世界全体で上がっているので す。

 

 宣教師である日経新聞は経済新聞で有りながら、態と「物価」という用語を誤用して「すでに物価高」と言っていますが、現状では「個別のものの値段」が上がっている段階です。

 

 全体の価格の平均である「物価(コアコアCPI)」は日銀目標の2.0%に対して4月5月は何れも未だ0.8%です。

 まだまだ緩和を継続しなければデフレに逆戻りです。

 

 敢えて皆さんに問いかけたい。

 

2%の価格低下を求めますか?

1%の失業率低減を求めますか?

 

 総務省による我が国のフィリップス曲線(日経記事より)によれば、インフレ率0%→2%で、失業率はほぼ-1%です。今が正念場だと思っています。

 

日経新聞を批判しながら恐縮ですが、日経サイトより借用



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オートバックスセブン(9832)より配当金と優待商品券を頂きました・・・最近の車いじりって

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出遅れおじさんです。

 

 6月初めの怒濤のような総会招集資料の郵便爆弾攻撃が落ち着き、逆に物寂しい気持ちでいましたが、考えてみたらこれも今年で終わりのようです。

 今年9月1日の会社法会改正により次回、12月決算企業の総会(3月開催)以降は、総会資料は電子化されるとのことですので、3月以降は議決投票を促す紙ッペラ一枚だけが送られてくることになるようです。

 

 以前、玄関脇の駐車場でクルマを洗っていたら、配達の方が片手に握りきれないほどの郵便物を我が家の郵便受けに押し込んでいるのが眼に入ったので、お疲れ様! と声をかけたら、

「もう少しありますけど大丈夫ですかね?」

と、もう一握りをバイクから取り出して手渡ししてくれたこともありました。

 

 郵便屋さんお疲れ様でした。

 

 6月の中旬以降送られてくるのは主として、議決報告と、配当金計算書、お楽しみの「優待」です。

 

 そんななか、本日オートバックスセブン(9832)より株主通信、配当金計算書と株主優待の商品券(1,000円分)が届きました。

Yahoo Finance殿サイトより借用



 以前はオートバックスポイント3,000ポイント(ガソリン給油に利用可能!!)が半年ごとに頂けていたので、大幅に「改悪」には違いありませんが、年間配当6,000円(配当利回り4.3%)と優待商品券2,000円(利回り1.4%相当)を頂ける銘柄はそうありませんので保有を継続しています。

 

 遅ればせながら同社の直近の決算(単位:億円)と1株配当(単位:円)の実績並びに見通しは以下の通りです。

      売上高 純利益 1株配当

19年3月期 2,138  54   60円(30*2)

20年3月期 2,214  37    〃

21年3月期 2,204  70    〃

22年3月期 2,285  70    〃   (今期)

23年3月期 2,300  69    〃   (予想)

 

 コロナ禍にもめげずそこそこの売上げと利益は確保できているようですが、「カー用品」市場の今後の見通しは? と考えるとそう明るいとも言いがたいのではないでしょうか。

 

 昔は「カー用品店」に入り浸って、前照灯の照度アップや補助等の追加、ホーンの音色変更等々限りなくいじり回していましたが、昨今のクルマは「手を加える」余地が殆どなくなってしまっているようです。

 

 エンジンルームは頑丈なカバーに覆われ、

「トーシロは手出しスンじゃネエ!」

 と言われているようですし、新型が出ましたのでもう「先代モデル」になってしまいましたが、205型Cクラスの最後期型は、アクセサリー電源(車の電源スイッチとon/offが連動する電源)端子一つ探すのも大変で、トランクルームの床下で漸く発見した次第です。

 (シガーソケットなる、車いじり愛好家の「恋人」のような電源もこの後期型から無くなったようです)

 勿論、ダッシュボード周りにもアクセサリー系の端子はあるのですが、どうもみんなコンピューターと連動しているようで、「怖くて」手出し出来ません。

 

 この車の前に乗っていた、別のドイツ車に至ってはエンジンオイルのレベルゲージすらなくなっていましたので、「カー用品」市場そのものが消えゆく運命にあるのではと思わざるを得ません。

 

 いい年をして、車いじりをしようとするオッサンそのものが絶滅危惧種かも知れませんが・・・

失礼しました。

 

有り難うございました。

ウッドサイドエナジー(WDS)売却を決意、BHPに乗り換えます

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出遅れおじさんです。

 

 これまでも何度か記事にしておりましたが、豪州の資源会社BHP(ADRティッカー BHP)は石油・ガス系事業を担当する子会社のBHPペトロリアムインターナショナルをスピンオフし、同じく豪州のウッドサイドペトロリアム(ADRティッカー WDS)と合併しました。(合併後はウッドサイドエナジーGrと改称)

deokureojisan.hatenablog.com

deokureojisan.hatenablog.com

 

 この結果として、米国ADR保有者に対しては、BHP1株あたり、0.3614株のWDS株が支給されることとなりました。

 これに伴う一連の段取りは以下のように実施されました。

 

6月2日:BHP株式29株が「特定口座」→「一般口座」へ払出

    後日送付された払出通知書によると、取得価格はほぼ私の購入価格のまま

6月9日:WDS株10株が「一般口座」へ入庫

     29株✕0.3614=10.4806株

6月23日:WDS株の端株処分相当額11.74$が入金

 

 6月24日付けの「外国株式に掛かる入金通知」なる「重要なお知らせ」によると、別途受け渡し計算書を送付頂けるようですので、それを見てからの話・・・・

 

「ンッ?」

 

「11.74$ ??  24.42$ * 0.4806株 = 11.74$ ??」

          (正しくは11.74$÷0.4806株=24.42$)  

 

 合併後のWDSの株価は最高値25.56$(6月9日)、最安値は20.77$(6月24日)ですので、そこそこの良い値段で売ってくれたのは涙が出るくらい嬉しいけれど・・・

日経殿サイトより借用



 来週送ってくる「受け渡し計算書」には、

 

「この値段で売ってやったからナ! 後は テメーで確定申告シロ!!」

 

 って、書いてあるんでしょうね。

 

 全く源泉徴収されていない様子なので、端株の処分は配当扱いとはならなかったようです。

 

 SBI証券ではWDSの取扱が無いようで、すべて支給株式の売却益を配当扱いとして、国内税は源泉徴収されているようです。

 上記の記事でも書きましたが、SBI証券マネックス証券とも特定口座で保有しているご本尊(BHP株)は特定口座のままのようです。

 

 余所の米国株扱いの証券各社に比べて、楽天証券のサービスの悪さにはホトホト呆れかえっています。

 (確定申告で入力する様式が一つ増えるだけですが・・・)

 

 ただモノは考えようで、現物支給の10株を売却するにしても、端株の売却益にしても、20.315%の源泉徴収がなされませんので、フルにドル資金として(タカが200$代ですが)購入に回すことが出来ます。

 年明けの確定申告では、例の「グロースすると思っていた三兄弟」(BYND、AFRM、RIVN)の売却損と相殺してもあまり有る状態です。

 

 で、恭しく一般口座に鎮座しているWDS株式10株は売却してBHPに乗り換えることにしました。

 「WDSのあのチャートを見て、この状態でも売るのか?」

 という声も聞こえそうですが、WDSに限らずエクソンモービル(XOM)を初めとした石油株は押し並べて6月の上旬をピークに20%近く下落しています。

 同じ資源株の誼み(?)で、BHPも同じく6月上旬から20%下落していますので、タイミングを見計らっても致し方ないと言う気がしています。

 

久しぶりに、週明けの月曜日が待ち遠しい・・・

自由人の特権です。

 

有り難うございました。